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第2種電気工事士養成校

電気工事士の認定取得できる学校一覧

資格、試験概要 第2種電気工事士養成校
電気の資格に詳しい人
第2種電気工事士試験を受けなくても資格を取得できる。認定取得という方法があります。認定取得できる養成施設を一覧にしました。

第2種電気工事士試験を受けなくても免状をもらえる制度があるんです。認定取得という方法で全国にある養成施設を卒業すれば第2種電気工事士を取得できます。

電気工事士にどうしてもなりたいって人や職業訓練校1年以上通いたいって人は検討してみても良いでしょう。

なお、第1種電気工事士の養成校というのはありません。1種は実務経験が必要なため認定取得できるのは電気主任技術者の免状取得者で実務経験が一定以上の人に限られます。

出典：第2種電気工事士養成施設指定一覧

電気に関して詳しくなりたい、電験などの上位資格を目指している人にとっては検討してみてもいい。
電気工事士が卒業と同時に取得できるからと言っても、授業料などがかかりますし、資格取得だけなら自分で勉強したほうがいい。
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目次

第2種電気工事士を認定取得できる養成施設（認定校）について

経済産業省が認定している第2種電気工事士の養成施設は全国にあります。

試験受けなくても電気工事士取れるので電気工事士になりたい人にはおススメできますよ。

養成施設は卒業と同時に第2種電気工事士の免状を申請できます。期間も短くとも1年以上のため第1種電気工事士に合格する人も多い。

 

養成施設のメリット

最低でも1年以上と長期間通って勉強するので電気のことに詳しくなれる

最短でも1年以上電気について学校に通って学ぶために第2種電気工事士だけでなくそれ以上の知識を身につけることができます。電気について詳しくなって今後のキャリアアップ考えている人にはおススメですね。

 

電気工事士の資格を卒業と同時に取ることができる

認定校を卒業すると同時に第2種電気工事士の資格を申請すれば取得できます。試験受けなくていいし、試験が苦手、勉強が苦手って人に向いているよ。どうしても電気工事士の資格を取りたい人にとっては検討しても良いね。

 

第1種電気工事士や電験三種など上位の資格を目指せる

期間が長く第1種電気工事士や電験三種の上位資格取得を目指す人が多いです。電験三種を持っていると一気に仕事の幅が広がりますしおススメの資格ですからね。電気施工管理技士の勉強を進める学校もありますからそれぞれ特色があります。

 

参考記事：「電気工事士免状取得の方法」

 

養成施設のデメリット

期間が最低1年以上と長い

養成施設は専門学校や職業訓練校で最低1年以上通うことになっていてどうしても長期間になってしまいます。

 

お金が高い

専門学校だと学費だけで年間100万、職業訓練校でも年間20万とかなりの高額です。正直こんな金かけるなら資格勉強して電気工事士資格取った方がよっぽど良いでしょう。高い講習会でも10万円程度ですからさすがに20万、100万は割が合わないですね。

 

どんな人が養成施設に行くのかいいか？

  • 電気工事士の資格取得を目指すのではなく、電気主任技術者試験（電験）を合格したい人というようなより上位の資格取得を目指している人には向いている。
  • 長期間学校に通うことになり、その期間の生活が必要で時間とお金を確保できる人。
  • 卒業と同時に第2種電気工事士の資格取得ができ、第1種電気工事士取得に向けた勉強にもじっくり取り組めるためどうしても電気工事士の資格が必要な人には最適。

 

養成施設の各都道府県ごと一覧

全国にある養成施設を各都道府県ごとに一覧にしました。検討してみてください。

 

北海道

期間
北海道立帯広高等技術専門学院2年
北海道立北見高等技術専門学院2年
北海道立釧路高等技術専門学院2年
北海道立苫小牧高等技術専門学院2年
網走地方高等職業訓練校2年
専修学校札幌科学技術専門学校2年

※北見技術工学院の住所は北見地域職業訓練センターだったが、HPに電気工事士関係の情報なし。

※遠軽地方高等職業訓練校の住所は住所は遠紋地域人材開発センターだが、HPに情報なし。

 

青森県

期間
青森県立青森高等技術専門校2年

※弘前東高校は全日制の高校。

 

岩手県

養成施設なし

 

宮城県

期間
宮城県立仙台高等技術専門校1年
宮城県立大崎高等技術専門校1年
東北電子専門学校2年

※仙台南職業能力訓練センターは少年院です。

※宮城県立第二工業高等学校は定時制高校。

 

秋田県

期間
秋田県立大曲技術専門校2年

 

山形県

養成施設なし

 

福島県

期間
専門学校国際情報工科大学校2年

 

茨城県

期間
茨城県立鹿島産業技術専門学院2年
茨城県立筑西産業技術専門学院1年
茨城県立産業技術短期大学校併設水戸産業技術専門学院1年

 

栃木県

期間
栃木県立県央産業技術専門校2年

 

群馬県

期間
群馬県立前橋産業技術専門校2年
群馬県立太田産業技術専門校2年

 

埼玉県

養成施設なし

 

千葉県

期間
千葉県立市原高等技術専門校1年
銚子市共同高等職業訓練校2年

 

東京都

期間
日本電子専門学校2年
東京都立中央・城北職業能力開発センター赤羽校1年
東京都立城東職業能力開発センター1年
東京都立多摩職業能力開発センター1年
東京都立多摩職業能力開発センター八王子校1年
東京都立城南職業能力開発センター1年
読売理工医療福祉専門学校2年
東京工学院専門学校2年
日本工学院専門学校2年
日本工学院八王子専門学校2年

 

神奈川県

期間
専門学校神奈川総合大学校3年

 

新潟県

期間
新潟県立魚沼テクノスクール1年
新潟県立新潟テクノスクール2年
専修学校新潟工科専門学校2年

※専門学校新潟国際自動車大学校に電気の対象学科なし

 

富山県

養成施設なし

 

石川県

期間
石川県立金沢産業技術専門校1年
（専）金沢科学技術大学2年

 

福井県

福井職業能力訓練センターはリストにありますが、認定取得できると書かれておりません。

 

山梨県

期間
山梨県立峡南高等技術専門校1年

 

長野県

松本職業能力訓練センターはリストにありますが、認定取得できると書かれておりません。

 

岐阜県

養成施設なし

 

静岡県

旧静岡県立清水技術専門校、旧浜松技術専門校、旧沼津技術専門校認定取得とあるが、後継の静岡県立工科短期大学校の学科に認定取得と書かれておりません。

 

愛知県

期間
愛知県立岡崎高等技術専門校1年
愛知県電気技術専門学院1年
愛知県立名古屋高等技術専門校1年

 

三重県

養成施設なし

 

滋賀県

期間
滋賀電気技術専門学院1年

 

京都府

期間
京都電気技術専門学院1年

 

大阪府

期間
日本理工情報専門学校2年
関西テレビ電気専門学校2年
近畿コンピュータ電子専門学校2年
ユービック情報専門学校2年
大阪電子専門学校2年

※大阪市立都島第二工業高等学校は定時制高校

 

兵庫県

期間
関電協電気工事訓練校1年

株式会社きんでん、人材開発部に関してはHP等で確認できず

奈良県

養成施設なし

 

和歌山県

養成施設なし

 

鳥取県

養成施設なし

 

島根県

養成施設なし

 

岡山県

期間
岡山県立北部高等技術専門校1年
岡山科学技術専門学校2年

 

広島県

期間
広島県立福山高等技術専門校1年
広島県立広島高等技術専門校1年
専門学校広島工学院大学校2年
広島工業大学専門学校2年

 

山口県

期間
山口県立西部高等産業技術学校1年

 

徳島県

期間
徳島県立西部テクノスクール1年

 

香川県

期間
香川県立高等技術学校高松校2年
香川県立高等技術学校丸亀校1年

 

愛媛県

養成施設なし

 

高知県

期間
高知県立高知高等技術学校2年

 

福岡県

期間
福岡県立福岡高等技術専門校1年
福岡県立田川高等技術専門校1年
福岡県立大牟田高等技術専門校1年
九州電気専門学校2年

 

佐賀県

期間
佐賀県立産業技術学院2年

※佐賀職業能力訓練センターはリストにありますが、認定取得できると書かれておりません。

 

長崎県

期間
長崎県立長崎高等技術専門校2年
長崎県立佐世保高等技術専門校2年

 

熊本県

期間
熊本県立高等技術専門校2年

 

大分県

期間
大分県立大分高等技術専門校1年

 

宮崎県

期間
宮崎県立産業技術専門校2年

※宮崎第一高等学校と日章学園はそれぞれ全日制高校

 

鹿児島県

期間
鹿児島県立鹿屋高等技術専門校2年
鹿児島工学院専門学校2年

 

沖縄県

期間
沖縄県立浦添職業能力開発校1年
沖縄県立具志川職業能力開発校2年
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